＃興味深かった箇所をピックアップ。 最も雇用の過剰感、不足感がある分野の事業合計をみると、「営業・マーケティング」、「研究開発」は不足感が過剰感を上回り、「生産」、「人事経理財務」、「情報システム」は過剰感が不足感を上回っている(第2-2-5図)…

「スポーツエージェントビジネスの奥にあるもの」執筆者の「次原悦子（（株）サニーサイドアップ社長）」さんは中田英寿所属事務所の社長。 「田中ウルヴェ京（（有）ＭＪコンテス取締役）」さんは元シンクロナイズドスイミング選手で、ソウル五輪で小谷実可…

今週H-Yamaguchi.netに掲載されたエントリ「ニートに就職支援ってどうよ？」で紹介されていた論文。基礎データとして押さえておくため読んでみた。 ニートと失業者で有意な差が出たのが「15歳時の親の収入」と「高収入を求める」。ニートは前者が「中企業」…

2003年10月25日発行。発行元は労働政策研究・研修機構(JIL) 特集が「フリーター・若年無業からの脱出−キャリア形成と支援のあり方−」となっており、pdfファイルでメイン記事が読めるようになっている。 ＜総合解説＞増加する若年非正規雇用者の実態とその問…

●中小企業、高齢者や女性の雇用に貢献／０５年版中小企業白書 ＃中小企業が高齢者や女性、フリーターなどの受け皿になっているが、一方雇用者教育への金銭的余裕がなく、支援が必要とのこと。●「大学発ベンチャー」で１万人の雇用創出／経産省調査 ＃「大学…

●ニューヨーク社会人留学・奮闘記 第3回 私が最初に受講した社会人講座 ＃「Non Credit Courses」と呼ばれる単発のコースで試してみて、「きちんと準備をしていけば，何とか授業やディスカッションにもついていけそうだ」と実感できたそうです。そういうやり…

●「スーパー専門高校」１４校を決定／文部科学省 ＃「目指せスペシャリスト（スーパー専門高校）」事業 というものがあったんですね。「先端的な技術・技能等を取り入れた教育や伝統的な産業に関する学習を重点的に行うなど、特色ある取組を行う専門高校」を…

◆企業の半数以上で「メンタルヘルス不全者」が増加／労務行政研調査 ＃半数を超える企業が「最近３年間にメンタルヘルスの不全者が増加している」と回答。特に、20〜30代の比較的若い層での増加が目立ってきている。という現状は、耳に入る話を総合すると納…

◆経済産業省：「人材ニーズ調査」の調査結果の公表について ＃中途採用実態に関する調査。 目についたのは ・正社員のニーズが低下（56.2%→46.6%）し、業務委託が急増（7.5%→10.8%） ・企業は「社会人としての基礎力」を重視。ミスマッチの要因の6割以上は「…

●ITエンジニアのココロとカラダの相談室---若手に増える「社内鬱」 自己変革も必要に 運輸系システム会社で働いていますが，上司や同僚との折り合いが悪く，大事な情報を伝えてもらえなかったり，会議に呼ばれなかったりします。精神的に不安定で体重も減り…

●改正社労士法案を閣議決定 ＃司法改革の一環で、社会保険労務士が個別労働関係紛争に関する紛争解決手続で代理業務を行えるようにする措置を盛り込んでいる、とのこと。●次世代育成支援の推進企業認定、約４割が希望／東京労働局調査 ＃それぞれができるこ…

●気になる求人：有人宇宙システム株式会社 あなたの技術を宇宙開発に活かせるチャンスです。 【募集職種】 宇宙機（衛星・ロケット）の設計・試験評価支援業務 ほか 【勤務地】 筑波事務所 ＃こんな名前の会社があったなんて。いやあ。 「宇宙機システム、機…

●都立技術専門校(キャリアカレッジ)の２００５年度キャリアアップ講習 ＃「主に中小企業で働いている方を対象にこのようなスキルアップや資格試験受検対策のための短期講習を行っている」とのこと。かなり安い値段で多彩な研修を行っている。●ニューヨーク社…

植田寿乃さんの「幸せなキャリア＆恋愛探しのワンポイント」というブログで、今年のキャリア・コンサルタント全国大会に出席された感想を「キャリアコンサルタントの資質」という記事で書かれている。 シンポジウムのテーマの「キャリア・コンサルティングの…

●「幼稚園と保育所機能を一体化する幼保一元化」、7割が「知らない」(nikkeibp.jp) ＃個人的には、待機児童の解消よりも幼稚園と保育園の縦割り行政管理をぶち破る起爆剤として期待してるんですが。●『 Coach's VIEW 『 敗戦の将 』鈴木義幸（COACH21) 「仮…

●国家公務員の「仕事と育児の両立支援」で指針を通知／人事院、各省庁に 参考ニュース 上司から部下へ育児休業の勧め 取得率向上へ省庁通知(asahi.com) ＃上司から「休みなさい」と言わせるだけでなく、休んでも仕事を続けられる環境」の整備も引き続き必要…

●次世代育成支援の「行動計画」策定、企業規模で大きな差／東商調査 東京商工会議所は14日、企業の少子化対策に関する調査の結果を発表した。次世代育成支援対策推進法に基づく一般事業主行動計画の策定に取り組んでいる企業は50％で、今年３月末までに策定…

わが社は社内公募の制度があり、年に何回か実施しているのだが、そこへの応募者の姿勢がはっきり言ってぬるい。 まるで異動の自己申告の延長みたいに考えていて、「ここの部署に行きたいでーす。今までの所属部署はこういうところでーす。あとはよろしくお願…